私ども世代は、社内研修という名のもとに、不定期に研修センターを利用した、所謂「社内研修」制度がありました。大企業では、自社で研修機関やセンターを持っていましたので、その分費用が安上がりだったのでしょうが、本来自己啓発というのは各自が責任をもって高度のスキルを得るというのが当たり前のことだったのではないでしょうか。
しかし、現在は諸外国を含めて優秀な人材の数が多いので、何も国内に限った人財に捉(とら)われることなど無くなってきています。優秀なだけなら、世界規模での上位の大学を出た人材にあたりをつけられますので、企業の優秀性と賃金を含めた雇用条件さえ示しておきますと、沢山の希望者が集まってきます。リスキリングという干渉をせずとも、各自の危機感にでてきます。
従いまして、特に社内研修を催(もよお)さなくても実務に長けた人材が集まります。また、即効性があり、共通言語の「英語」を駆使できますので、人材に事欠くことはありません。
よって、何ら意図しなくても社内研修とは言わずに、社内での危機感を煽(あお)れることになりますから、役職定年等の期限の近づいた人たちへの肩たたきをするまでもなく、対象者各自が危機感をもって流動性のある企業間の渡りを繰り返すことになります。これに思いが至らない人の先行きは、決まっているようなものでしょう。
