私どもは、ビジネスパーソンとしての矜持(きょうじ)を持っています。が、“無理偏(へん)にゲンコツ”とまではいかないのでしょうが、上司の言い分に逆らえない私を含めた部下が、ほとんどだったような気がしています。日本的雇用形態を垣間見る思いです。社長や創業者の「訓示」が効(き)いているうちは、これに倣(なら)って営業・総務・経理・企画製作などの業態を分けて働いています。そして、その各部署においても情報開示のレベルに優劣をつけないことが必須でしょう。
これらがうまく機能しているうちはいいのですが、大抵は経営者や経営層に指針や方向性を持っていませんと、部下らが何をして行ったらいいのかに迷います。それでなくても、従業員らは時間を切り売りしている『労働者』ですから、時間を賃金に代えて働くことの無意味さや虚しさを感じることがあります。こうしたことの繰り返しが怠業に繋がったりするのです。しかし、企業に就職するということが何を意味するかと言えば、大半の労働者らは生活の糧(かて)を得ることで、私生活を営むなり、余った金で自己への投資か、家族への余暇の為の貯えをするということになります。
従って、経営者らが自己の経営姿勢をきちんとしていないと、公私の区別が無くなり、勤務先の物的・金銭的混乱の末に、ステイクホルダーへの悪影響へと発展します。故に、経営危機を招くのは、従業員そのものでしょうが、経営層にも姿勢の問題があると云えます。
