過去には、会社都合が罷(まか)り通っていましたので、どのような手法であれ、社員を辞めさせられたようです。組合活動や団体交渉をしようものなら、反社会勢力を使ってでも公私にわたり、嫌がらせをして精神的に追い詰めてしまったりする、強引な手法が当たり前のようでした。経営層も社会もあんまり問題視していませんでした。が、だんだんと社会の眼が厳しくなるに連れて、巧妙になってきました。現在も、実質解雇という手法は採られています。これが、会社を維持する為か、経営層らを護(まも)るためかは分かりません。
企業も組織も、ステークホルダーの利益や監視のもとに健全な発展があるというのが建前です。が、現実離れした意見でしょう。何も変わらないのは、『気に入らないヤツを辞めさせる、従順な社畜(しゃちく)であればいい』という、経営側にとって理想の形態でしょう。
99.99％は、何処かに雇ってもらわないと生活の原資である給与(かて)が得られませんから、糊口(ここう)を凌(しの)ぐための原資は必要です。誰にも従わない、誰の下(した)にもつかない、自分で喰っていける、自由な発想が阻害される、などと言った理由と根拠がない限り、実質社畜となって働かざるを得ません。経営層でも何れは老化して、頭脳も、手先も老化してきます。世代も考え方も変わります。過去への回帰はありません。その時々の考え方が全てです。ですから、巧妙な解雇を許してはならないのでしょうが、立場を弁(わきま)えて、ほどほどに注力するのが良いでしょう。
